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創健社から、食育7つの提案

いのちを育む食の基本は、身土不二と一物全体

― エコロジカルな食べもの選び&食べ方

ちょっと豆知識

地産地消ってどういう意味?

地元のものを食べ、生産者と共に環境も含めて暮らしを考えること

 地産地消とは「地元で生産されたものを、地元で消費する」という意味。でも、それだけではありません。自分が住んでいる近くで、農業や漁業が営まれていることがもたらす恩恵ははかりしれません。
 それは、旬の野菜や肉、魚が手に入ることであり、きれいな水や空気に囲まれることであり、食べものを作る人と食べる人の顔が互いに見え、安全・安心で健康的な暮らしが実現できることにもなるのです。
 価格や品質だけに目を向けるのではなく、地元の生産者と向き合い、食だけでなく、環境も含めた暮らしのありようを考えていく新しい価値観やライフスタイルが地産地消という言葉にこめられています。

ポストハーベストって何ですか?

収穫後に使われる化学薬品 輸入される農作物には要注意!

 外国から輸入される野菜や果物、穀物などは、日本に運ぶまでの時間、病害にかからないように収穫の後、防カビ剤や保存料などの化学薬品がかけられていることが少なくありません。こうした化学薬品をポストハーベストといいます。ポストハーベストは輸出前だけではありません。農産物が日本に着いた際の輸入検疫で虫が見つかると、臭化メチル(環境へ影響が懸念されまもなく使用中止に)や青酸ガス、リン化アルミニウムを倉庫のなかで半日ほど浴びる、くん蒸消毒が行われます。
 農薬について日本では、使用作物や時期、目的(除草など)が決められています。このため、収穫後に農薬を使用することは原則的として認められていませんが、輸入される農作物はこの規制の対象とはならないのです。
 ポストハーベストは、収穫のあとに、直接、作物にふりかけられたり、作物を薬品の中に漬け込ませたりして使われます。このため、畑で使われる農薬と比べて、より残留度が高く、食の安全という意味から不安が募ります。安全性を確保するためには、国産のものを食べるようにしたいものです。

食料自給率はどうなっているの?

先進国で最低の40% このままでは食糧危機に?!

 食料自給率とは、国内で消費される食料のうち、国内で生産されている割合をいいます。日本の食料自給率は、先進国の中でも最低の40%(カロリーベース)しかありません。国内の生産だけでほぼ間にあっているものは米、野菜、卵のみ。小麦、大豆、砂糖などはほとんどを輸入に頼っています。豊かと思われている水資源についても、海外から輸入している食料生産に必要とされている水を計算すると決して安心できない状況です。このことは仮想水(※1)という概念で説明されています。中国の経済成長とともに、近い将来、世界的な食糧危機が到来すると指摘する専門家は少なくありません。食糧危機が現実のものとなり、外国から日本への輸入がストップしたら、日本人は生命線を断たれるに等しい事態が生じます。フードセキュリティ(食料安保※2)の観点からも、国内農業の振興や食生活の見直しが必須であるといえます。
日本と諸外国の食料自給率について

※1 仮想水(バーチャルウォーター)

農作物や工業製品を輸入することは、それを生産するのに必要な水を輸入していると考えることができます。それを「仮想水」と呼びます。日本では数百億〜千数百億トンの仮想水を輸入し、その大半をアメリカが占めているという計算があります。それが絶たれることがあれば、現在の日本の人口を養うのは困難な状況です。
仮想水をWikiペディアで調べる

※2 フード・セキュリティ(食料安保)

レスター・ブラウン氏の著書『フード・セキュリティ』では、世界最大の食料輸入国となった中国により食糧危機や食料の高騰が現在進行していること、アメリカ・中国の地下水の枯渇また地球温暖化等の要因により食物生産国大国の生産量が激減することなど、食糧の安全保障が、最大の課題になると警鐘を鳴らしています。

持続可能性(Sustainability)

資源、自然、農地には限りがある 持続可能な未来を考えること

 人類は有史以来、地球上の資源を消費し、環境を変えてきました。とりわけ近代化以降、人口が増加し、大量生産・大量消費が進んだ結果、廃棄物による環境汚染、森林伐採などによる環境破壊、農地の荒廃などが深刻さを増しています。また、石油などの資源を使い続ければ、いずれ枯渇してしまうことは明らかです。限りある資源、自然、農地を消耗することなく、私たち人類をはじめ、地球のあらゆる生命が生存していくためには、持続可能な社会や未来をめざした取り組みが求められています。具体的な取り組みとしては、廃棄物や汚染物を出さない化学物質の製造、化石エネルギーに頼らない自然エネルギー・バイオマスの利用、農業副産物を堆肥として還元する−などが考えられています。地球は有限で、たった一つしかありません。無限の成長へとひた走る経済や開発を見直し、「地球1個分の暮らし」を目指していくことは急務です。なお、持続可能性は英語で、サスティナビリティと言い、続可能な社会を考えるキーワードとして使われています。また、そのわかりやすい指標として、「エコロジカル・フットプリント(※3)」が利用されています。

※3 エコロジカル・フットプリント

自然保護団体WWF(世界自然保護基金)などで「持続可能性を測る指標」として活用されている指標。人間がどれほど自然環境に依存しているかを明らかし、その影響(生態学的赤字)をどれくらい減らすべきかをわかりやすく示すものです。
例)世界中の人々が日本人のような暮らしをすると、地球が約2.4コ必要。日本人は現在の経済(消費)活動のスケールを2分の1以下に戻すことが求められます。
NPOエコロジカル・フットプリント・ジャパンのWEBサイト


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